ご挨拶（サブプログラムリーダー樋口直宏）
教育目標
次世代学校教育創成サブプログラムでは、社会の急激な変化のもと対応を迫られる教育の具体的課題と、地球的視野をもって解決されるべき教育の本質的課題のそれぞれについて、教育学の幅広い学問的知見を基盤として的確な研究方法をもって追究し、独創的な研究成果を国内外に向けて発信し、政策と実践の改革を国際的に先導することのできる教育学研究者ならびに高度専門職業人を養成することを目的とします。
次世代学校教育創成サブプログラムの領域・分野
各領域・分野の詳細は、以下の中から該当する領域・分野をクリックするとご覧いただけます。
修了要件
次世代学校教育創成サブプログラムでは、領域・分野ごとに修了要件を定めています。以下のPDFをご確認ください。
奨学金の返還免除
大学院在籍中に日本学生支援機構の第一種奨学金の貸与を受け、教職課程認定の大学院を一定の条件のもと修了し、そのまま正規教員になった人には、奨学金の返還が免除される制度が現在あります。本学の教育学学位プログラム前期課程も当てはまりますので、経済的により安定かつ自立しながら、教育学について学び、専修免許状を取得することができます。
詳細は日本学生支援機構の該当ページをご覧ください。
社会人の受け入れ
次世代学校教育創成サブプログラムでは、これまでに多くの有職者を積極的に受け入れてきており、修了した多くの有望な社会人が職場で活躍しています。
入学試験についても、一般の入試とは異なる「社会人特別選抜」を設定しており、書類審査と小論文・口述試験のみで受験することができます。現職教員を対象として、修了年限を原則として1年間とする「現職教員１年制プログラム」も配置しています。
現職教員１年制プログラム
現職教員１年制プログラムは、大学院修学休業制度あるいは教育委員会派遣等による研修制度を活用して、短期間の集中的学習で修士号並びに専修免許状の取得を可能にすることを目的に設けられたプログラムで、次のような特色をもっています。① １年間での修了を原則とすること、②教育実践あるいは実践的な研究において既に実績をもつ現職教員を対象とすること、③修了要件として、修士論文もしくは特定課題研究成果報告書の審査を必要とすること、④修士（教育学）の学位が授与されること、 ⑤専修免許状が取得できること。 次世代学校教育創成サブプログラムの母体の教育研究科には、すでに30年以上に及ぶ高度専門職業人養成の実績があります。本プログラムにおいても、問題意識を有する現職教員を、その意欲や主体性に応じて集約的、選択的に教育することに努めています。
現職教員１年制プログラムの指導体制
1）履修スケジュール
本プログラムの入学後の履修については、次のような流れになっています。 入学後、研究テーマと単位取得計画に沿って単位履修申請を行い、修了要件である30単位の履修を進めます。この際、入学前に大学院の科目等履修生等として取得した単位は、所定の手続きを経れば、10単位を上限として認定されます。修士論文あるいは実践研究報告書については、中間的な発表等を行い、研究の進捗状況を報告し、教員からの指導を受けます。翌年１月には、修士論文あるいは実践研究報告書を提出した後、学位論文（実践研究報告書）の査読及び最終試験があります。 本プログラムの修了生については、修士論文あるいは実践研究報告書の区別なく、学位としては修士（教育学）が授与されます。また、当該単位を履修すれば、専修免許状を取得することができます。
2）カリキュラム上の配慮・工夫
次世代学校教育創成サブプログラムでは、数多くの専門的な授業が開設されています。これらの授業を履修することによって、各自の研究課題についてさらに知識を広め、また深められるとともに、関連領域の授業から、研究課題を幅広く捉え直すこともできます。
3）修士論文（実践研究報告書）の指導体制
次世代学校教育創成サブプログラムには、学術的または実践的な研究指導を行う教員が配置されており、幅広い立場からの研究指導が可能です。修士論文や実践研究報告書の指導においては、高度専門職業人へのリカレント教育という観点から研究指導を行います。このような指導体制の下、現職教員は自らが蓄積してきた経験を生かし、研究課題に関する考察を深めることができます。