研究室紹介

学校経営学

担当教員

教　授　浜田　博文（はまだ　ひろふみ）HAMADA Hirofumi
教　授　佐藤　博志（さとう　ひろし）SATO Hiroshi

専門研究領域の沿革と概要

東京教育大学以来、石三次郎教授、吉本二郎教授、永岡順教授、朴聖雨教授、小島弘道教授が築いた学校経営学の分野を引き継いでいる。本研究室は各自の個人研究とともに数々の共同研究に取り組み、学界・社会への積極的な発信と貢献を続けてきた。例えば、「教師の力量形成と研修システムの改善に関する実証的研究」（1983年）、「学校管理職の養成システムとプログラム開発に関する総合的研究」（2003年）などである。

現在、院生指導にあたるスタッフは、1998年9月に本学に着任した浜田博文教授と2010年4月に着任した佐藤博志教授の2人である。

筑波大学での本研究室出身者は、現在、全国の研究・教育機関に所属しながら、学界の第一線で活躍している。過去20年ほどの間の出身者の現在の在職先は、北海道大学、盛岡大学、茨城大学、常磐短期大学、独立行政法人教職員支援機構、共愛学園前橋国際大学、東京学芸大学、明治学院大学、上越教育大学、静岡大学、名古屋短期大学、大阪教育大学、関西外国語大学、大阪国際大学短期大学部、鳴門教育大学、鳥取環境大学、沖縄国際大学、などである。

所属院生とテーマ

研究室活動の特色

教育学学位プログラム博士後期課程と前期課程教育基礎科学サブプログラムの院生・研究生の研究会を、隔週で行っている。そこでは、各自の個人研究にかかわる問題意識や研究の課題・対象・方法などについて自由に議論しつつ、本人の問題意識を第一に尊重して最大限に生かす方向で指導している。このほか、各院生は、学術雑誌への投稿論文や学位論文の作成にかかわって、いつでも必要に応じて個別指導を受けることができる。

また、東京教育大学以来の本研究室出身者を中心とする大塚学校経営研究会（機関誌『学校経営研究』）の研究例会（年6回、うち2回は2泊3日の合宿）に参加する。同研究会には、日本の学校経営研究の第一線で活躍する研究者に加えて、豊富な実践経験をもつ現職・退職教員等が参加しており、毎回の研究例会では、最先端の情報に接しつつ多様な視点から研究的刺激を受けることができる。

さらに、博士前期課程次世代学校教育創成サブプログラム、国際教育サブプログラムの院生、教育学類生等との合同研究会も開催している。ここでは、参加学生の修士論文・卒業論文についての検討を行うとともに、学校経営学にかかわるさまざまなテーマの学術論文等の内容をめぐって活発なディスカッションを行っている。

2012年度から、年度末に研究室紀要として『学校経営学論集』を発行している。

研究会の様子は下記サイトを参照のこと。
https://www.facebook.com/tsukuba.school.management

学生へのアピール

本研究室での研究指導は、院生本人の問題意識を大切にし、それをできる限り生かして発展させることを基本にしている。したがって、これまでの出身者や現院生の研究テーマはかなり幅広い。指導できる主な領域を例示すると、教職員の養成・研修、学校評価、学校経営の理論、学校経営の制度・政策、学校論、教職論、学校管理職論、学校組織、学校改善、学校選択、学校参加、教職員人事、学年経営、学級経営、指導組織、カリキュラム経営、学校事務、地域教育経営、指導行政などがある。研究方法としては、歴史的研究、比較的研究、理論的研究、実証的研究など多彩なアプローチが可能である。

学校経営研究室が目指すもの

学校教育のシステムが未曾有の変容を遂げようとしている今日、学校経営の実践と研究をとりまく状況も大きく変わりつつある。また、2020年以降の新型コロナウィルス感染拡大を引き金として、GIGAスクール構想の急速な実施や教員養成・採用・研修制度の重要な改革など、教育実践に重要なインパクトを及ぼす様々な制度改変も行われつつある。そのような時にこそ、学校経営の現実を冷静に捉え、将来を展望し、その可能性を切り拓いていくことに資する研究が求められている。個々の学校の自律性を高めて学校教育を元気づける研究を目指して、常にチャレンジを続けたい。そのために、学校教育を担うさまざまな人々や、公教育の発展にかかわる社会の幅広い分野との交流回路を絶えず開拓し発展させながら、研究の視野と可能性を広げていくことが大切だと考えている。