教員紹介

藤田晃之

ふじた　てるゆき

Teruyuki Fujita

経歴

1988年3月 筑波大学第二学群人間学類(教育学主専攻) 卒業
1993年3月 筑波大学大学院博士課程教育学研究科 単位取得退学
1993年4月 中央学院大学商学部(教職課程) 講師 のちに助教授
1998年4月 筑波大学教育学系 講師 のちに助教授
2004年4月 筑波大学大学院博士課程人間総合科学研究科 助教授 のちに准教授
2008年4月 文部科学省 国立教育政策研究所 生徒指導・進路指導研究センター 総括研究官
〈併任〉同省 初等中等教育局 児童生徒課 生徒指導調査官(キャリア教育担当)
〈併任〉同省 初等中等教育局 教育課程課 教科調査官(特別活動担当)
2013年4月より現職

研究分野

キャリア教育の比較研究(日・米・デンマーク)
教員養成制度研究

研究テーマの概要

日本では、1990年代末に、若年者雇用をめぐる厳しい状況(非正規雇用者や無業者の増大等)への対応策としての側面が強調されながら提唱された「キャリア教育」ですが、本来は、社会的・職業的な自立のために必要な諸能力の育成や将来設計を幅広く支援・指導するための教育活動です。一方、同様の理念を掲げた教育活動は、戦後の学校制度の再スタートと同時に「職業指導」として学習指導要領に登場し、1950年代に「進路指導」へと呼称変更されて今日まで継続しています。

日本における職業指導、進路指導、キャリア教育はすべて、アメリカで構築された理論からの絶大な影響を受けつつ構想・推進されてきたと言っても過言ではありません。ここに着目して、日米の比較研究をしています。

また、日本と同様に、後期中等教育段階まで「学級(ホームルーム)担任」制度が定着しているデンマークとの比較研究を通して、今後の日本におけるキャリア教育の目指すべき方向性を模索するための手がかりを得ようと試みているところです。

さらに、現在の日本では、進路指導やキャリア教育を担う教員の専門性を担保するための制度は十分に整えられていませんが、「職業指導」の時代に設けられた「職業指導教員免許」が今日でも存続しているという不思議な状況もあります。この問題を出発点としつつ、教員養成制度・教員免許制度の研究も進めています。

主要著書・論文

『ゼロからはじめる小中一貫キャリア教育』実業之日本社, 2015 (監修: 大阪府高槻市立赤大路小学校・富田小学校・第四中学校編著)
『キャリア教育基礎論』実業之日本社, 2014
「高等学校におけるキャリア教育の課題-離職を経験した若年者に対する調査結果から」『高等学校政策全般の検証に基づく調査研究〈報告書〉』国立教育政策研究所, 2014, pp.365-406
「高等学校教育の質保障」『教育制度学研究』第20号,日本教育制度学会, 2013, pp.6-20
「『最若年移行困難層』への支援制度の拡充」日本教育制度学会(編)『現代教育制度改革への提言』上巻,東信堂, 2013, pp.166-182
「自立に向けての高校生の現状と課題」宮本みち子,小杉礼子(編著)『二極化する若者と自立支援』,明石書店, 2011, pp.28-49
The Current State and Future Tasks of Japan’s Career Education Promotion Policies: Embarking on the Road Less Traveled, Japan Labor Review, Volume 8, Number 1, Japan Institute for Labour Policy and Training, 2011, pp.26-47
『キャリア教育文献資料集―学校から職業への移行:別冊』,日本図書センター, 2010 (小杉礼子との共著)

所属学会、その他の研究活動

日本教育学会、日本キャリア教育学会、日本教育制度学会、日本比較教育学会、日本教育行政学会

2007年7月 日本進路指導協会 第7回日本進路指導協会賞 受賞
2010年11月 日本キャリア教育学会 学会賞 受賞

担当授業

人間学群教育学類:キャリア教育論、教育思想論演習、教職論 ほか
人間総合科学研究科(博士前期課程)教育学専攻:キャリア教育学特講、キャリア教育学演習
人間総合科学研究科(博士後期課程)学校教育学専攻:キャリア教育学研究法
全学教職課程:教育基礎学Ⅰ、教育基礎学Ⅱ、教育基礎学Ⅲ、教職論Ⅰ、教職論Ⅱ、進路指導